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| 日米・米日ニュース/ | ２０２０ | ２０１９ | ２０１８ | ２０１７ | ２０１６ |
| 日米・米日ニュース・２０１８/ | １２～１ |
爆笑 高山正之１日米開戦70周年記念講演会 米国はなぜ日本に悪意を抱いた
『日米開戦70周年記念講演会』 日時：2011年12月8日 会場：憲政記念館 主催：史実を世界に発信する会
※これこそ旧体制のアメリカの正体・旧体制のアメリカは本当にたちが悪く悪人だらけである。
【偽装社会】アメリカの債務の大半を日本人が負担しているのは財務省、最高裁、検察の操り糸は金融ユダヤ 要は日本人の資産を海外に不正送金のための国策捜査と国策司法
ナシ
「投稿紹介」
日本にとって警察や検察、そして裁判所が腐敗する事ほど恐ろしいものはない。
何故ならば、我々一般国民が正当な理由もなしに罪をでっちあげられ、脅迫や拷問によって 無理なやってもいない自白を強いられたら、個人の人生は無茶苦茶にされる。
バカな保守派は これを容認するのか? しかもだ、その腐敗している司法官僚が己の出世のためと、自分の所属する組織の メンツのためにそういう事をするのである。
そして、こいつらの背後には米国の謀略機関が 存在していてそれをコントロールしている。
戦後の岸信介は米国のCIAの手先として国を売った。
しかも、「警察官職務執行法」という法律を改悪しようとした。
この法律は「デートも出来ない警職法」と国民から 揶揄された。
つまり、戦前の「オイコラ警官」を復活させようとしたのである。
確かな証拠と本人の同意も無しに 市民を一警官の判断だけで連行出来るようにしようとしたのである。
こういうのが軍国主義の一つの発端に なるのである。
いくら保守派の人間がバカでも、自分個人が何の証拠もなしに一警官の判断だけで 警察に引っ張られたらたまらんだろう。
現在でも冤罪事件が後を絶たないのにますます冤罪が多発するのだ。
現在でも警官は自分の点数を稼ぐために、無用な職質を繰り返しているのだ。
もっともらしい事を言う前に、 先ずは自分の身に置き換えて判断すべきである。
海外「日本は自力で復興したんだよ」 ビル・ゲイツが語る『日本が復興した理由』が話題に
ビル・ゲイツ氏がご自身のフェイスブックに投稿したメッセージに、日本が戦後短期間で復興した理由が書いてあり、海外から様々な意見が寄せられていました。
※多くの投稿あり！
日本人が間違いなく変わりつつある！ 日本人が最も欲しい物は銭ではない！ 天皇家が未来永劫に続き日本人が平和に暮らせる日本国を望んでいるだけである。
一部に馬鹿な守銭奴もいるが・・・
米国で日本叩き運動を先導、中国のスパイだった
日本の慰安婦問題がまた国際的な関心を集めるようになった。
韓国の文在寅大統領が公式の場で改めて提起したことなどがきっかけである。
【写真】側近に中国のスパイがいたことが明らかになったダイアン・ファインスタイン議員
ちょうどこの時期、米国で慰安婦問題に関して注目すべき出来事があった。
司法当局から中国政府のスパイだと断じられた中国系米国人が、米国における慰安婦問題追及の枢要な役割を果たしてきたことが判明したのだ。
この人物は長年米国上院議員の補佐官を務め、現在は慰安婦問題で日本を糾弾する在米民間組織の中心的人物となっている。
慰安婦問題への中国政府の陰の関与を示す動きとして注目される。
■ 中国のスパイがベテラン女性議員の補佐官に
■ スパイはラッセル・ロウという人物
■ 中国のスパイが日本糾弾活動を展開
■ 米国に工作員を投入する中国当局
今回、米国において慰安婦問題で日本を糾弾する人物が、実は中国のスパイだったことが明らかになった。
つまり、中国当局が米国に工作員を投入して政治操作を続けている実態があるということだ。
前述のヨン記者は
「米国内で慰安婦問題を糾弾する反日活動は、一見すると韓国系勢力が主体のようにみえ、そのように認識する人は多い。
だが、主役はあくまで中国共産党なのだ。長年、米国議会の意向を反映するような形で慰安婦問題を追及してきたロウ氏が実は中国政府のスパイだったという事実は、この中国の役割を証明したといえる」と解説していた。
産経ニュース 米政府が人身売買報告書 国務長官、最低評価の北朝鮮を非難 日本は初めて最上位に格上げ
米国務省は２８日、売春や強制労働などを目的とした世界各国の人身売買に関する２０１８年の報告書を発表した。
北朝鮮は国民を収容所で強制労働させ、外貨獲得を目的に外国での強制労働に従事させている実態がありながら全く人身売買対策が取られていないとして、前年までと同様に、４段階評価で最低の「第３階層」に位置づけられた。
非核化をめぐる北朝鮮との対話を主導するポンペオ国務長官は２８日、国務省で開かれた報告書発表のための式典で
「北朝鮮には悲惨な強制労働の例が存在し、同国政府によって無数の国民が海外に送られ、受け入れ国の暗黙の同意で強制労働の対象になっている」と述べて非難した。
中国も昨年に続き第３階層とされた。
国務省は、北朝鮮女性が売春や結婚を強要されていることや、当局が人身売買被害者を北朝鮮に強制送還していることを問題視している。
ミャンマーもイスラム教徒少数民族ロヒンギャの帰還が遅れていることなどを理由に、下から２番目の「第２階層の監視対象」から第３階層に引き下げられた。
同階層にはこのほかロシア、イラン、シリアなどが含まれている。
日本は昨年まで女子高生の接客ビジネス（ＪＫビジネス）などを理由に１３年連続で上から２番目の第２階層とされてきたが、対策が取られたとして初めて最上位の第１階層に引き上げられた。
※反トランプ勢力である米国務省、グローバリスト（共産主義＝新自由主義）である嘘つき安倍総理を反トランプ勢力に繋ぎ止めるのに躍起の様である。
産経ニュース 日米で始動する新貿易協議 硬軟織り交ぜ「取引」に対処を 論説副委員長 長谷川秀行
安倍晋三首相とトランプ米大統領との首脳会談は、両首脳の良好な関係や北朝鮮問題での結束を示す一方、通商問題での日米間の立場の違いはこれまでより色濃く出た。
国境を越えて結びつく経済実態などお構いなしに、貿易赤字を「損」と捉えるのがトランプ氏の一貫した考え方である。
通商は中国だけが照準ではないという現実をトランプ氏は改めて知らしめた。
政権発足から１年は、過激な発言とは裏腹に強硬に貿易紛争を仕掛けることは少なかったが、今年は違う。
秋の中間選挙も視野に入れ、成果を渇望しているのだろう。
対する日本はこの１年で自由貿易の基盤を固めた。
米離脱で崩壊の危機に陥った環太平洋戦略的経済連携協定（ＴＰＰ）を残り１１カ国で立て直し、欧州連合（ＥＵ）との経済連携協定（ＥＰＡ）交渉も妥結させた。
これらの成果を損なわないことが重要だ。
日米首脳会談では、貿易協議の新たな枠組みとして
「自由で公正かつ相互的な貿易取引のための協議」を始めることで合意した。
中略
貿易協議で問われるのは、米国の取引外交に翻弄されず、日本経済にとって何が最善かを見極め、したたかに対応できるかどうかである。
※嘘つき安倍総理はシナを援助し助け（直ぐ結果が出る）、トランプ大統領に反旗でも翻る返し敵対するのか？
日本は米支に対し朝鮮人同様の蝙蝠外交をやるのか？ 馬鹿げている。
産経ニュース パスワード「変更を」 米ツイッター、全利用者に 日本人含む約３億３千万人
短文投稿サイトの米ツイッターは３日、日本人を含む３億３千万人以上の全利用者にパスワードの変更を呼び掛けた。
パスワード保管システムに欠陥が見つかったためとしている。
欠陥は既に修復済みで、これまでの内部調査では、パスワードを盗まれたり、誤って使われたりした形跡は見つかっていない。
ツイッターの担当者はブログに
「念のため、利用者はツイッターと同じパスワードを使った全てのサービスでパスワードの変更を検討してほしい。大変申し訳ない」としている。
ロイター通信によると、ツイッターは数週間前に欠陥を見つけ、当局に報告。相当数のパスワードが数カ月間、盗まれる恐れがあったという。
産経ニュース 「保護主義」でくくれない米通商政策 対中戦略「原点回帰」を促せ ワシントン支局 塩原永久
トランプ米政権が、鉄鋼・アルミニウムの輸入制限、中国の知的財産侵害に対する制裁と２つの措置を相次いで決めた。
「米国は貿易で他国に出し抜かれてきた」というトランプ大統領が、貿易戦争も辞さない厳しい保護主義に舵（かじ）を切ったかのようにみえる。
だが、背景にあるのは今年１１月に控える中間選挙だ。
「鉄鋼・アルミの関税適用除外国は、オーストラリアに英国、それに日本までは間違いないのではないか」。
米政権が通商拡大法２３２条に基づき、安価な製品の流入が
「安全保障上の脅威」になるとして関税措置を発表した３月初め、ワシントンでのシンポジウムで有力通商団体の幹部は、そんな見立てを示していた。
ところが、２２日に発表した適用除外国に同盟国である日本は含まれなかった。
２３２条の措置は本来、鉄鋼の過剰供給に有効策を打てない中国が標的だった。
米国は、中国政府の補助金で支えられた企業が、安価な製品を市場に大量供給しているとして問題視していた。
中略
日本は鉄鋼・アルミの輸入制限の適用除外を取引材料にした揺さぶりには、敢然と対処すべきだろう。
中国の不公正取引についても、欧州連合（ＥＵ）を含む自由貿易の推進国・地域と問題意識を共有し、中国に対する是正要求が 「選挙対策」として尻すぼみに終わらないよう、トランプ政権に対中戦略の原点回帰を促す必要がある。
※嘘つき安倍総理は日本の真の敵を知らないのか？ 人類の敵、日本の敵はシナだけである。
小泉政権下、不様な対北朝鮮外交をした藪中元外務次官にインタビュー
産経ニュース 日朝首脳会談「いまからお願いなんて言ったら足下みられる」 藪中三十二元外務事務次官
２０１８・４・２ （１/３ページ） 田北真樹子、大橋拓史
産経ニュース 藪中三十二元外務事務次官「トランプ氏指南できるのは安倍晋三首相だけ」 （２）
小泉純一郎政権で北朝鮮の核・ミサイル問題や拉致問題をめぐる交渉で外務省アジア大洋州局長として中心的役割を担った藪中三十二（みとじ）元外務事務次官（７０）が１日までに産経新聞のインタビューに応じた。
米韓との首脳会談に意欲を示すなど変化を見せている北朝鮮について
「大転換をすると決めたらやる。今回もその動きだ」と分析した。
日本政府の対応については
「今から（日朝首脳会談を）お願いお願いなんて言ったら足元を見られる」と指摘し、
「日本置き去り」論を牽制（けんせい）した。
藪中氏は
「日朝首脳会談をやるときは力をもっている同士でやらないと意味がない」と語り、
「４月の日米首脳会談は北朝鮮に日本を軽視してはいけないぞと思わせるチャンスだ」と述べた。
また
「北朝鮮は米朝首脳会談で非核化で合意したら日本はついてくるだろうと思っている可能性があるが、日本とも話をしなければならないと向こうに思わせる必要がある」と語った。
その上で、北朝鮮の核問題を話し合う当時の６カ国協議を振り返り、
「『北朝鮮が核を廃棄するには経済協力が必要になる。日本も協力するが、絶対、拉致問題を解決しないと一銭も出さない。拉致問題の解決が北朝鮮の核問題の解決にも関係する』というロジックでやった」と述べた。
現在もこの主張は有効だとの認識を示した。
米朝首脳会談の見通しについては
「トランプ米大統領は自分が世界一のディールメーカー（交渉役）と言っているわけだから、まとめる方向にいく公算の方が大きい」と述べた。
北朝鮮の金正恩（キム・ジョンウン）朝鮮労働党委員長が非核化に言及していることに関しては
「ふわーっとしたことは誰でも合意できる。非核化の中身が全然詰まらなくて経済協力だけスタートすることが日本にとって最悪だ」と指摘した。
その上で、安倍晋三首相に対して
「日本は非核化の具体的な中身を徹底して詰めて、トランプ氏の頭にたたき込んで、ふわーっとしたことで舞い上がっちゃだめだ、と言わないといけない」と求めた。
藪中氏は、外務省で北米２課長などを歴任。
平成１４年にアジア大洋州局長に就任し、１５年から始まった６カ国協議の初代首席代表を担当した。
その後、外務審議官（政務担当）、事務次官を務め、２２年に同省を退官した。
※藪中は己がやった対北朝鮮外交の過ち（裏取引）を理解しているのか？
（２）
「記事内容」
北朝鮮が１月以降、何で大転換をしたのか。
間違いなく制裁が効いたわけですよ。
日本もやってきた圧力強化路線は間違っていない。
北朝鮮は相当局面を展開しないといけないというところまで追い詰められた。
核・ミサイル開発はある程度やったというところもあるんでしょうけど。
大転換をすると決めたらやるんですね、あの人たちは。
２００２（平成１４）年９月１７日の小泉純一郎首相と金正日（キム・ジョンイル）総書記との会談でも、そこに至るまで北朝鮮が
「何とかしないといけない」と思った。
金総書記は、あのときも前年に訪中しているんですね。
日朝首脳会談で、それまで全然認めなかった拉致を認めて、謝罪までした。
演出効果もあるが、北朝鮮は決めると細かいことは言わない。 ※大嘘！ 事実であれば金正日は何故、日本人拉致被害者全員を戻さなかったのか？
米韓の合同軍事演習もどうぞおやりください、南北首脳会談は板門店の韓国側でやりますよと。
最も効果的なやり方で今の状況を変えるんだというメッセージを伝えようとしている。
「非核化」という言葉も「交渉中はミサイルも撃ちません」も、自分から言っている。
昔なら一個一個について
「これをやるためには何をくれるか」というやり方だったが、今度はやっていない。
従来のスタイルとは全然違う。
韓国も北朝鮮もトランプ米大統領をうまく持ち上げました。
韓国の訪朝団はトランプ氏に
「あなたのおかげでここまで来た。金正恩（ジョンウン）朝鮮労働党委員長もあなたにぜひ会いたがっている」と。
トランプ氏は舞い上がっちゃった。
中略
４月の日米首脳会談では、核・ミサイル問題の解決もトランプ氏に迫らなければいけない。
首相がトランプ氏を指南しないといけない。
そういう重大な役割がある。
間違ってもトランプ氏が金委員長に軽々に
「わかりました」と今後の交渉に悪影響を及ぼすような合意をしないようにくどいぐらい、嫌がられてもやらなきゃいけない。
できるのは首相しかいない。
６カ国協議の最大の意味は日本も当事者の一人であるということ。 ※事実は日本は蚊帳の外、銭を出されただけ！
いろんな外交的アイデアを投げていかないと。
中国とも連携を取ったらいい。 ※藪中は反日だろう。 こ奴こそ危険！ シナは既にアジア最大の日本の敵国、敵を利用すれば日本の被害が増大するだけ！ そして、嘘つき安倍総理は日本人を騙せても、謀略を以てシナ人を騙す度量は皆無である！
日本は自分の問題であるから、蚊帳の外ではなく、どうやったら日本の安全を確保できるかとの観点から相当厳しいシナリオを考えて、米韓などに突きつけるべきですよ。 ※米韓に突きつける！ 韓国は既に日本の敵国、トランプ大統領さえ嘘つき安倍総理に不信感を抱いている。
日米首脳会談は時間をかけてやるべきですね。
１時間の会談と１時間の食事ではだめ。 ※トランプ大統領がシナや北朝鮮、韓国に影響力を持たない嘘つき安倍総理に時間を割くかな！
「自分が一番の交渉役」というのが一番危険ですよ。
※藪中は己の失策を正当化しているだけ！
トランプ大統領は今、経済政策の基本が違う新自由主義者である嘘つき安倍総理を信頼していると思っているのか？
日本は嘘つき安倍総理が反トランプ勢力の世界統一派と決別し、トランプ大統領に合わせた経済政策（移民受け入れ等売国政策を中止しジャパンファースト）に１８０度転換しなければ、トランプ大統領の信頼が得られず、嘘つき安倍総理の思い上がり対米外交が戦後最大の日本の危機（孤立）を齎す可能性がある。
これこそシナや南北朝鮮、世界統一派、反日在日韓国朝鮮人、反日在日シナ人、シナから工作を受けたあらゆる打倒安倍政権を狙う反日日本人等の狙いなのかも知れない。
日本は戦後初めて、日本を取り戻す絶好のチャンスが到来しているのである。
産経ニュース 米韓、通貨安誘導を禁止する合意発表 ＦＴＡ付属文書に
米ホワイトハウスは２７日、韓国との自由貿易協定（ＦＴＡ）再交渉に関連し、自国の輸出競争力を高める通貨安誘導を禁止することで合意したと発表した。
通貨の合意はＦＴＡとは別に「付属文書」としてまとめる。
合意に拘束力はないが、韓国はウォンを売ってドルを買う為替介入が極めて難しくなる見通しだ。
米国は巨額の対米黒字を抱える日本に対しても、鉄鋼・アルミの輸入制限措置の適用除外を取引材料に、通貨安誘導の回避を迫る可能性がある。
トランプ米政権は同日、ＦＴＡ再交渉の妥結を正式に発表。
韓国は米国への鉄鋼の輸出量を３割削減する一方、米国は２３日に発動した鉄鋼の輸入制限の対象から韓国を除外する。
ただ、米政権高官によると、アルミについては韓国も対象という。
米財務省は２０１７年１０月の為替報告書で、日本、中国、韓国、ドイツ、スイスの５カ国を「監視対象」に指定した。
◇
世耕弘成経済産業相は２８日夜、ライトハイザー米通商代表と電話で会談し、輸入制限に改めて遺憾の意を表明し、日本を対象から除外するよう求めた。
会談は約２０分間に及び、米側からは最近の通商について説明があったという。
日本政府は粘り強く除外を求める。
※原因は嘘つき安倍総理の新自由主義にある！
トランプ大統領は嘘つき安倍総理の正体を見破った可能性がある。
産経ＷＥＳＴ 米国で日本式あいさつは役に立つ 英語ができない日本人が直面する壁
１９８３年１０月。
日本から米ボストンのローガン国際空港に到着した。
タクシーで、前年の米国旅行で知り合ったリサの妹のアパートに向かった。
ウエートレスとして働くリサと知り合ったのは、米国旅行で立ち寄ったコロラド州のレストランだった。
米国への移住先を探していた私の旅行目的を知ったリサは、
「妹はボストンで小学校の教師なの。もしボストンに決めたら、妹の所に泊まるといいわ」と住所をくれた。
リサの妹宅に宿泊した翌朝、渡された新聞を必死の思いで読みながら、アパート探しが始まった。
あちこちの不動産屋に電話をし、初めに
「私は英語が上手ではありません。ゆっくり話してください」と切り出した。
アパート探しにバスを待つ間や食事に入ったレストランなどで、見知らぬ人々に
「住むには、どの町が良いでしょうか？」と声をかけ続け、ベルモントに決めた。
契約をしたのは、一軒家の２階にあるアパートだったが、階下の住人がえたいの知れないような若者たちと知って驚き、次のアパートをベルモントに見つけた。
この家の１階に住んだことで、私とグレースとの深い縁が始まることになる。
２階に住む彼女は、この家に生まれ育ち、離婚をした後はシングルマザーとして３人の息子を立派に育てあげた。
当時は、ハーバード大学に隣接する有名な公立高校で生物学を教え、生徒には俳優のマット・デイモンや現ＮＹ市長がいる。
のちにアイビー・リーグのブラウン大学に招聘（しょうへい）されたほど。
愛情を持っていろいろなことを教えてもらい、困ったときにはいつでも手を差し伸べてくれた。
また、私の現在の仕事である日本人留学生向けの生活立ち上げサービスで、お客さまから米国人とのトラブルで相談がきた場合は、すぐにグレースの助言を仰いだり、手紙を書いてもらっていた。
英語のできないことを悪用しているような相手には、辛辣（しんらつ）で明確に短い文章でまとめ、手紙を受け取った相手は
「侮れない」と感じ、対応が変わったことが何度かあった。
人生７０年以上生きていると、出会うべき人とは、いつか何らかの形でめぐり会うようになっていると思う
■チーフウエートレスは牢名主（ろうなぬし）
■運転免許講習は英語で苦労 ※目的の為に苦労は付き物！
■日本食弁当を持ってあいさつ回り
◆ ◆
ここからは私のがんの治療に関するお話です
２０１６年７月２２日、いよいよがん専門医に会う日が来た。
獨協医科大学の呼吸器内科の高山賢哉先生と元阪大の循環器内科の吉岡淳先生が
「どうしても」と病院に同行してくれたのは心強かった。
「世界広しといえども、２人の医者を連れて病院に行ける運のいい人もいないでしょうね」と冗談が出るほどだった。
中略
病院を出た後、
「さぁー、これから焼き肉店に行きましょう。ケモ治療（抗がん剤治療）で味覚を失う前に、好物の焼き肉を、おなか一杯食べておかないと、後悔をすると思うの」と言う私の言葉に、顔を見合わせてたじろぐ２人を無理に引き連れ、この先、何年も食べなくてよいほどのカルビを堪能した。
※信じる者、生きが甲斐のある者は救われるのだろうが、己の最後もアメリカなのか？
何処で死ぬかはそれぞれの考え！ 自由にやればいい！
◇
【プロフィル】 新田多美子（Ｔａｍｉｋｏ Ａｒａｔａ）
大分県津久見市生まれ。
７２歳。１９８３年に米ボストンに移住し、日本などからの留学者向けに住居の手配、生活用品の買い物、車購入と自動車保険など生活の立ち上げサービスの仕事をしている。
現在は、がん治療を受けながら働く毎日。
治療では、スイスのロッシュ社による新薬の免疫チェックポイント阻害剤「アテゾリズマブ」を使っている。
日本ではまだ認可が下りていない。
早く認可が出た米国で、実際の治療を通して知見が得られている最新治療を受けることを聞いた私の回りの日本医師たちは、口をそろえたように「幸運だ」と言う。
※人は満足して死ねれば幸せ！ 人は死ぬ間際に己の人生の総括を終え世を去ればいい！
悪魔崇拝者が日本に逃亡か！？日本のあの場所で悪魔崇拝者のための巨大な施設が建設された模様【政治 陰謀】
ナシ
※多くの投稿あり！
アメリカのグローバルエリートが日本に逃げて来るなどあり得ん！
日米の力の比は日１：米１００・日本がアメリカから彼等を返せと指示された場合、ＮＯと言える訳がない！
ビルゲイツが横浜に会社、金沢にデカい建物を建築しているかは知らないが、アメリカ人の事、日本の豊富な銭を目的に良からぬ事を企んでいる可能性がある。
産経ニュース 日本への適用は除外を 米鉄鋼輸入制限案で世耕弘成経産相
世耕弘成経済産業相は２０日午前の記者会見で、米商務省が日本製も含めた鉄鋼やアルミニウムなどの輸入制限案をトランプ大統領に勧告したことについて、日本への適用は除外されるべきだとの考えを示した。
世耕氏は
「同盟国である日本からの輸入が米国の安全保障に影響することはないというふうに認識している」と述べた。
トランプ氏は勧告を受け、遅くとも４月までに発動の是非を判断する。
世耕氏は、勧告は米政府の最終決定ではないと指摘した上で、
「いずれにせよ今後の推移を注視していきたい」と話した。
産経ニュース 米輸入制限、日本も対象案 鉄鋼・アルミ、商務省勧告 中国標的、大統領判断へ
米商務省は１６日、輸入された安価な鉄鋼やアルミニウムが
「国家安全保障上の脅威」になっていると判断し、トランプ大統領に輸入制限措置を勧告したと発表した。
勧告は主に中国による供給過剰問題に対抗する狙いがあるが、日本を含むすべての国を対象に追加関税を課す案も含まれた。
４月中旬までに勧告案を判断するトランプ氏が、強硬な措置の発動を決めれば、各国の反発は必至だ。
商務省は通商拡大法２３２条に基づき、中国による過剰供給が続く鉄鋼やアルミ製品が米産業に及ぼす影響を調査。
安価な製品の大量流入が米企業の弱体化を招き、軍艦や軍用機に使われる鉄鋼の供給に悪影響が出る恐れがあると認めた。
勧告は、鉄鋼について
（１）すべての国からの輸入品に最低２４％の関税
（２）中国、韓国、ロシアなど１２カ国からの輸入品に最低５３％の関税を課し、日本など他の国には２０１７年水準の輸入割当枠
（３）すべての国からの輸入量を１７年水準の６３％に制限－の３案が示された。
アルミでは
（１）すべての国の輸入品に最低７・７％の関税
（２）中国、香港などの輸入品に２３・６％の関税と、他国に１７年水準の輸入割当枠
（３）すべての国からの輸入量を１７年水準の８６・７％に制限－の３通り。
トランプ氏は勧告を基に、鉄鋼について４月１１日までに、アルミは４月１９日までに、措置の是非を判断する。
２３２条に基づく調査は、本来は中国の供給過剰問題に対抗する側面が強かったが、日本を含むすべての国に関税などを課す案が採用されれば、世界的な貿易摩擦の激化につながりかねない。
商務省は勧告で、電炉などが閉鎖され
「１９９８年以降に雇用が３５％減った」などと訴えている。
通商専門家から
「保護主義的」として批判される同条の制裁発動に対して、米議会では
「価格上昇を招き、逆に自動車産業などの雇用を奪いかねない」との慎重論も根強い。
ただ、１１月の中間選挙を控え、通商問題で成果を出したいトランプ氏が措置を断行する強硬路線に傾く可能性も残されている。
※害務省は戦後、日本の国益を考えて仕事をして来たのか？
腑抜けの害外役人と反日日本政府はアメリカの言い成りが日本の国益と考えているのではなかろうか？
産経ニュース 杉山晋輔駐米大使インタビュー「米慰安婦像は遺憾。誤解を解く」「対中国で米国と意思疎通する役目を自覚」
杉山晋輔駐米大使は１５日、産経新聞のインタビューで、米国内に設置されている慰安婦像について
「大変遺憾だ」と述べた。
その上で
「日本を代表する立場の者として、総領事とともにこれまで以上に努力し、誤解を解いていきたい」と語り、主要都市に足を運んで日本の考え方を発信していく考えを示した。
外務省によると、米国内に設置された慰安婦の像や碑は６州１２カ所に上る。
また、中国の急速な軍拡や東シナ海での挑発行動などに触れ
「日本として言うべきことを言わないといけない。米国も日本と考え方は近いと思うので、ワシントンで米国と意思疎通する役目を負っていると自覚している」と強調。
安倍晋三首相とトランプ米大統領の関係については
「信頼関係に基づいた極めて強固な関係」と述べた。
杉山氏はアジア大洋州局長、外務事務次官などを経て１月２９日付で駐米大使に就任。 ※反日外交官、要注意！
３月末に現地に赴任する。
杉山氏がインタビューで答えた主な内容は次の通り。
◇
日米同盟が基軸という日本外交の姿勢は今後も変わりません。
これだけの日米両首脳の信頼関係が築き上げられたのは安倍晋三首相の特筆すべき指導力です。 ※強固だと！ 嘘を吐くな！ 嘘つき安倍総理は今、反トランプ勢力を恐れており、トランプ大統領に逆らわずにいるだけだろうに・・・
ただ、どんな同盟関係でも毎日いろんなことに気を配り、意を用いる必要がある。
首脳間の固い信頼関係があるからといって、ずっと続くと思うのは決定的な間違いです。※これだよ！
日米関係は投資、貿易、安全保障体制をどう運用していくかという２国間の文脈も大きいが、世界の中でも重要な意味を持っている。
そう考えると、対中関係をどうするか、あるいは国際関係の中で同盟をどう運用していくかが非常に重要です。
よく誤解されますが、日本と米国が協力し、中国に対峙するということではありません。 ※日本単独でシナの日本侵略に対峙できるのか？
しかし、中国の軍事費は過去２９年間で約４９倍の伸びを示し、昨年の中国の国防予算は日本の約３・６倍です。
それも必ずしも透明ではない。
東シナ海、南シナ海の問題が解決されているとは到底言えません。
日本として言うべきことを言わなければならない。※過去、お主等が日支関係を悪化させただけだろう。
米国も日本と考え方は非常に近いと思うので、ワシントンで米国と意思疎通する役目を負っていると自覚しています。
■ ■
米国でもいろいろなところに慰安婦像が建ち、関係する決議が議会で通っている。
大変遺憾なことです。
日本を代表する立場の者として、できるだけいろんな地方に足を延ばし、総領事とともに肩を並べてこれまで以上に努力し、誤解を解いていきたい。 ※遺憾！ 日本人と日系人に迷惑を掛けるな！ 解決はお前等の仕事だろう！
私自身、２０１６年の国連女子差別撤廃委員会で、慰安婦に関する日本の考え方を説明しました。
《杉山氏は外務審議官だった平成２８年２月、国連女子差別撤廃委で、軍による慰安婦強制連行を報じた朝日新聞の誤りを指摘し、「性奴隷」との表現にも「事実に反する」と主張した》 ※効果無し！
■ ■
日米間には７１０億ドルの対日貿易赤字があるが、瞬間瞬間の２国間の数字を考えるべきではなく、グローバルに全体を見て考えるべきです。
米国にはもっと大きな貿易赤字を抱える国（中国）もあります。
さはさりながら、この問題に関しては、政治的にできることをやっていくべきです。
現地の政治的要請には日本側も努力しなければならないし、米側も努力をしなきゃいけない。
日本で作ったモノを単に輸出するだけではなく、米国に直接投資し、雇用を生み、米経済に貢献していく。
そういった全体のことを麻生太郎副総理兼財務相とペンス副大統領の枠組みでやろうとしているし、そんなに遠くない将来に、いろいろなことが起こってくるでしょう。
産経ニュース 安倍首相に「もっと工場建設を」要請 トランプ米大統領、電話会談で
トランプ米大統領は１４日、ホワイトハウスでの与野党議員との会合で、同日の安倍晋三首相との電話会談で
「日本から米国への投資をさらに増やし、もっと多くの工場を建設してほしい」と要請したことを明らかにした。
安倍氏は
「日本メーカーはそうするだろう」と応じたという。
トヨタ自動車とマツダが南部アラバマ州に新工場を建設すると発表するなど、日本メーカーは米国に積極的に投資しているが、日本との間の貿易赤字を減らしたいトランプ氏は満足していないようだ。
会合では
「近いうちに（日本メーカーによる工場建設などの）発表があると期待している」とも述べた。
【2月5日配信】江崎道朗のネットブリーフィング「トランプ政権の新アジア担当国防次官補「中国共産党こそ歴史修正主義者だ」」おざきひとみ【チャンネルくらら】
トランプ政権の一年を振り返る
●アジア太平洋安全保障問題担当国防次官補にランディ・シュライバー氏就任へ
●トランプ政権は黒人の失業率を下げ、退役軍人の待遇も向上させた
●海外ニュース翻訳情報局https://www.newshonyaku.com/
※日本政府はキッシンジャーを知日派と頼りにしていたが、実は親シナ、随分長く反日を実行した。
日本人の安全を軽視・矛盾だらけの嘘つき安倍総理！
産経ニュース 米軍ヘリまた沖縄で不時着 年明け３回目、渡名喜村 警告灯点灯と説明
２０１８・１・２４
産経ニュース 沖縄ヘリ不時着 防衛相「飛行停止を」 米軍は応ぜず （２）
２３日午後８時ごろ、沖縄県渡名喜村・渡名喜島の村営ヘリポートで米軍の普天間飛行場（同県宜野湾市）所属のＡＨ１攻撃ヘリコプターが不時着した。
乗員２人にけがはないという。
県内での米軍ヘリの不時着は今年に入って３回目。
日本政府関係者によると、米軍は
「警告灯が点灯し、予防着陸をした」と日本側に伝えた。
県警によると、油圧系統に不具合が生じた。
県によると、周辺への被害情報は入っていないという。
県警などが詳しい状況を調べている。
県内では今月６日にうるま市・伊計島の海岸、８日に読谷村の廃棄物処分場に米軍ヘリが相次いで不時着しており、県民の反発はさらに強まりそうだ。
渡名喜村のホームページによると、渡名喜島は那覇市の北西約５８キロに位置し、外周約１２．５キロ。
昨年１２月末現在、村の人口は３７８人。
※アメリカ軍ヘリの事故が多発しているが、ヘリの整備を韓国企業に任せていると聞く。
韓国人にヘリの整備が出来るのか？
整備費はアメリカ軍が支払うのだろうが、整備費の原資は日本が負担、日本の空域で使うヘリの整備を韓国人に任せていいのだろうか？
（２）
「記事内容」
小野寺五典防衛相は２４日、沖縄県の渡名喜島（渡名喜村）の村営ヘリポートに２３日夜、米軍普天間飛行場（宜野湾市）所属のＡＨ１攻撃ヘリコプターが不時着した問題で、在日米軍の全航空機の整備点検の徹底と、同型機の飛行停止を米側に申し入れたことを記者団に明らかにした。
しかし、２４日午後にＡＨ１攻撃ヘリの同型機が普天間飛行場を離陸して飛行したことが分かった。
小野寺氏は、米軍から「警告灯が点灯し予防着陸した」と伝えられたと説明。
その上で
「（不時着が）あまりに多い。整備が本当に十分なのか、米軍に問いただしていきたい」と不快感を示した。
安倍晋三首相は２４日の衆院本会議で
「沖縄県民の気持ちを真摯（しんし）に受け止める。（地域住民の）安全の確保は最優先課題として日米で協力して取り組む」と答弁した。
河野太郎外相はハガティ駐日米大使に「極めて遺憾だ」と電話で伝え、再発防止を申し入れた。
ハガティ氏は国防総省と連携して対応すると答えた。
沖縄県の翁長雄志（おなが・たけし）知事は自民党の二階俊博幹事長や杉田和博官房副長官、ヤング駐日米首席公使らと東京都内で個別に会い、徹底した原因究明と実効性のある再発防止策を求めた。
※小野寺防衛相も馬鹿か！ ヘリの飛行停止申し入れは次元が低い政治ショーか？
整備会社を日本企業に変えさせろ！
産経ニュース 各国指導者、明暗くっきり 世界はトランプ氏とどう付き合う？
トランプ米政権は２０日、発足２年目に入った。
「米国第一」を掲げるトランプ大統領の「予測不能」な言動に、この１年間、世界各国が振り回される中、中国の習近平国家主席やイスラエルのネタニヤフ首相など利益を得た指導者もいた。
世界は今後、トランプ氏とどう付き合うのか。
中国・習近平主席
・「北」てこに対立回避、通商戦争リスクも
露・プーチン大統領
・孤立脱却の期待、霧消
独・メルケル首相
・「反既存政治」の波で苦境に
イスラエル・ネタニヤフ首相
・イスラエル・ネタニヤフ首相
中略
イスラエルのネタニヤフ首相が
「和平に向けた重要な一歩だ」と高く評価したのに対し、パレスチナ自治政府のアッバス議長は
「米国は和平の保証人として不適格だ」と主張し、パレスチナ問題における米国の調停を拒否した。
トランプ発言が両者の明暗をくっきりと分けた。
ネタニヤフ氏の与党はパレスチナ国家樹立を否定する極右政党などと連立を組んでおり、「首都エルサレム」の既成事実を着々と積み上げるとみられる。
一方、アッバス氏が打てる手は国際社会に支援を呼びかけること以外、ほとんど見当たらないのが実情だ。
※反トランプ勢力である世界統一派（共産主義）はアメリカを分断し滅ぼしてでも世界を統一したい人類にとって危険な存在である事を日本人は知る必要がある。
産経ニュース 慰安婦問題「前向き解決を」 米国務省日本部長が発言
米国務省のジュリー・チャン日本部長は１８日、慰安婦問題を巡り対立する日韓両国に対し
「相互に信頼し合い、和解できるような前向き志向の解決策を模索するよう促している」と述べた。
対日貿易赤字解消がトランプ政権の主要な優先課題だとし
「米国は日本からのさらなる投資と雇用増加を求めている」と訴えた。
ワシントンのシンポジウムで語った。
昨年８月の就任以降、チャン氏が公の場で米政府の立場を説明するのは初めて。
チャン氏は対日貿易赤字が７００億ドル（約７兆８千億円）に上っていると指摘し
「米国は日本と公平で自由な、互恵的な貿易関係を求めている」と強調。
政権の
「自由で開かれたインド太平洋戦略」の一環として日米連携で第三国へのインフラ投資を進める考えも示した。
安全保障面の課題には中国とロシアの台頭を挙げ
「今年は日米共同訓練がさらに増加し、海洋安全保障面での技術移転が進むだろう」との見通しを示した。
※又、シナから工作を受けているシナ系アメリカ人が口を挟んだ！
日本政府はアメリカに無駄口を叩くなと言え！
嘘つき安倍総理よ、これで日米関係がいいと言えるのか？
【後編】トランプが日本に核装備と空母保有を要請！？マスコミが報道しない就任一年目の成果【ザ・ファクト】
2017年1月トランプ大統領が就任してから間もなく1年が経とうとしています。
今年は、歴史的な株価上昇や大減税などアメリカ経済に大きな動きがありました。
今回も年末に、アメリカで国際政治コメンテーターとしても活躍する幸福実現党の及川幸久外務局長をゲストに招き、日本のマスコミが報じないトランプ大統領の今年一年の成果についてお話を聞きました。
【出演】
里村英一（幸福の科学広報局） 及川幸久（幸福実現党外務局長）
【激震スクープ！】安倍・トランプ会談で日本に核装備・空母保有・憲法改正を要請！その裏側に迫る【THE FACT×The Liberty】
トランプ大統領が安倍首相に対し、「核装備」「憲法９条改正」「空母保有」といった日本では絶対タブーの再軍備要請を行ったというスクープを昨年12月に『月刊ザ・リバティ』が配信した。
このスクープはどうやって入手したのか？
トランプ大統領が日本に再軍備を要請したというのはどういう内容なのか？
『月刊ザ・リバティ』の綾織次郎編集長をゲストに迎え、話を聞いた。
【出演】
里村英一（幸福の科学広報局） 綾織次郎（『月刊ザ・リバティ』編集長）
※結論はＮＯ！
嘘つき安倍総理は反トランプ勢力の世界統一派の管理下にある。
未だ、トランプ大統領に寄り添う事が出来ずにいる。